オフィスの備蓄水、何本必要？人数別に解説
地震や台風、豪雨などの自然災害への備えとして、多くの企業がBCP（事業継続計画）対策を進めています。
その中でも最も基本であり、最も重要な備えのひとつが、
飲料水の備蓄
です。
しかし実際には、
- 「何本備蓄すればいいの？」
- 「500mlと2Lはどちらがいい？」
- 「従業員50人ならどのくらい必要？」
と悩まれる総務担当者や防災担当者も少なくありません。
今回は、企業の備蓄水の目安を人数別に分かりやすく解説します。
企業の備蓄水はなぜ必要なのか？
大規模な災害が発生すると、
- 断水
- 停電
- 交通機関の停止
- 帰宅困難者の発生
など、さまざまな問題が発生します。
特に首都圏や都市部では、電車やバスが止まり、多くの従業員が帰宅できなくなる可能性があります。
そのため企業には、
従業員を一定期間オフィスに留め置くための準備
が求められています。
その中でも水は、生きるために最優先で必要となる備蓄品です。
必要な備蓄量の目安は「1人1日3L」
農林水産省や自治体では、
1人あたり1日3Lの飲料水を最低3日分、可能であれば7日分
備蓄することを推奨しています。
この3Lには、
- 飲料用
- 食事の準備
- インスタント食品の調理
などに使う水が含まれています。
人数別の必要備蓄量
10人のオフィスの場合
| 備蓄期間 | 必要量 |
|---|---|
| 3日分 | 90L |
| 7日分 | 210L |
500ml換算では、
- 3日分 → 180本
- 7日分 → 420本
になります。
20人のオフィスの場合
| 備蓄期間 | 必要量 |
|---|---|
| 3日分 | 180L |
| 7日分 | 420L |
500ml換算では、
- 3日分 → 360本
- 7日分 → 840本
となります。
50人のオフィスの場合
| 備蓄期間 | 必要量 |
|---|---|
| 3日分 | 450L |
| 7日分 | 1,050L |
500ml換算では、
- 3日分 → 900本
- 7日分 → 2,100本
です。
50人規模になると、想像以上の量になることが分かります。
100人のオフィスの場合
| 備蓄期間 | 必要量 |
|---|---|
| 3日分 | 900L |
| 7日分 | 2,100L |
500ml換算では、
- 3日分 → 1,800本
- 7日分 → 4,200本
となります。
大規模オフィスでは、保管場所の確保も重要な課題になります。
500mlと2L、どちらを備蓄するべき？
結論から言うと、
500mlと2Lを組み合わせる方法がおすすめ
です。
それぞれ役割が異なります。
500mlが向いている用途
- 従業員への配布
- 帰宅困難者対応
- 防災リュック用
- 来客用
災害時には、
「1人に1本配る」
という運用がしやすく、非常に管理しやすいサイズです。
2Lが向いている用途
- 調理用
- 共用スペース用
- 会議室用
- 来客対応用
大量に使う用途では、2Lボトルの方が効率的です。
おすすめの備蓄バランス
例えば50人のオフィスで3日分を備蓄する場合、
500ml
600本（300L）
2L
75本（150L）
合計450L
このように、
500mlを中心に、2Lを補助として備蓄する方法
が実用的です。
ラベルレス天然水なら災害時の分別も簡単
災害時には大量のペットボトルが発生します。
そして意外と大変なのが、
ラベルを剥がす作業
です。
例えば50人のオフィスで3日間過ごした場合、
500mlだけでも900本ものペットボトルが発生します。
900枚のラベルを剥がす作業は、想像以上の負担になります。
ラベルレス備蓄水が選ばれる理由
ラベルレス商品なら、
- ラベルを剥がす必要がない
- ゴミ分別が簡単
- 廃棄作業の負担軽減
- プラスチック使用量削減
につながります。
近年では、
防災対策とSDGsを両立できる備蓄水
として、ラベルレス天然水を採用する企業も増えています。
ローリングストックで無駄を防ぐ
備蓄水は長期間保管するだけではなく、
普段使いしながら補充する「ローリングストック」
がおすすめです。
例えば、
- 来客用
- 会議用
- 社内イベント用
- 熱中症対策用
として利用しながら、新しい商品を補充していくことで、常に新しい備蓄を維持できます。
賞味期限切れによる廃棄も防ぐことができます。
まとめ
企業の備蓄水の目安は、
1人あたり1日3Lを最低3日分、可能であれば7日分
です。
例えば、
- 10人なら90L
- 50人なら450L
- 100人なら900L
の備蓄が必要になります。
また、
- 配布しやすい500ml
- 調理や共用利用に便利な2L
- 分別しやすいラベルレス天然水
を組み合わせることで、より実用的な備蓄体制を構築できます。
災害はいつ発生するか分かりません。
従業員の安全を守り、事業を継続するためにも、今一度オフィスの備蓄を見直してみてはいかがでしょうか。
